近年、住宅設備に関わる建材や機器の値上げが続いております。それに伴い、新築やリフォーム工事に関わる費用も高騰してきています。
そんな住宅設備機器の値上げが相次いでいる理由について紹介・解説していきます。
原材料の価格高騰
住宅を作る上で必要な材料類の原材料の価格が世界的に高騰しています。
特に以下の2つの原材料の価格が上がっています。
木材
多くの原材料の中で、最も高騰したのが木材です。
カナダでのストライキ・欧州や北米で多発した虫害・山火事による被害など元々深刻化していた流通量の減少に加えて、ウイルス感染症の移動や流通の制限により、木材の供給がひっ迫していることで価格が一気に高騰しました。
これについては、「ウッドショック」と呼ばれるほどで、状況は芳しくありません。
鉄・胴、アルミニウム等
金属類の価格の高騰も止まりません。
中でも、アルミニウムの価格高騰については深刻です。
環境問題として常に取り上げられる脱プラスチックへの動きが本格化していることもあり、飲料容器などに使われていたプラスチックをアルミ缶に切り替えるようなメーカーが増えていることから、今後も価格の高騰が続くと考えられます。
ウッドショックと同様に、「アイアンショック」と呼ばれるような事態となっています。
物流コストの上昇
世界的にも深刻な問題となっている原油価格の高騰により、物流のコストも上昇しています。
また、物流業界(ドライバー業)では、働き方改革関連法が適用されることもあり、2024年4月1日以降にドライバーの年間時間外労働時間の上限が制限されます。
制限される内容については960時間で、これにより運賃の値上げや物流の効率が低下すると懸念されています。
そのため、今後も物流コストは増加していくであろうと予測されています。
このように、住宅を建てるために必要な原材料価格の値上げや物流コストの上昇により住宅設備機器の値上がりが続いています。
今後もこの価格高騰が続くと考えると、住宅を購入したりリフォームをしたりすることに躊躇してしまう状況が、現実問題として重くのしかかります。
しかし、実はこうした住宅購入・リフォームについては国や自治体からの補助金制度のような支援を受けることができるのをご存知でしょうか？
以下では、そんな住宅の購入などで受けることができる補助金制度や助成金制度などの支援についてご紹介していこうと思います。
新築の住宅を建てる際に利用できる補助金や助成金、給付金の制度について
補助金や助成金、給付金とは、新築の住宅を建てる際に特定の基準や条件を満たすことで国や自治体などから受け取ることができるお金のことです。
新築で住宅を建てる際に利用することができるお金に関わる制度には以下のようなものがあります。
・ 国からの助成金・補助金・給付金
・ 自治体からの補助金・助成金
・減税制度
・ 優遇制度
減税制度とは、特定の条件を満たした際、住宅ローンの課税額を下げたり税金を下げることができる制度です。
優遇制度とは、特定の条件を満たすことで住宅ローンの金利を下げることができたり、保険費用を安くすることができる制度と覚えておくと良いでしょう。
このように、新築住宅を建てる際には国や自治体からの色々な支援を受けることができます。
注意点としては、国や自治体からの支援制度についてはいくつかの種類があり、それぞれの制度によって設けられている基準や条件が異なります。
補助金や助成金、給付金制度については別の記事でも詳しくご紹介させていただいていますのでそちらも是非、ご覧ください。
新築の住宅を建てることを検討している人は、是非とも補助金や助成金制度を利用してみてはいかがでしょうか。
まとめ
住宅設備機器、たとえばキッチン・お風呂・トイレ・洗面など、リフォーム時や新築のお家を建設する場合には必ず必要になってくる設備が年々高騰しています。
行政の補助なども賢く活用して理想の暮らしを実現させたいものですよね。
予算とご希望に合わせたリフォームや住宅設備導入に関して株式会社三和燃料にご相談ください。
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